リオデジャネイロでオリンピックが開かれる今年。ホスト国はたくさんの外国人観光客を迎え入れることになるが、その時問題になるのが「英語」。現在ブラジルで、審判、ボランティア、タクシー運転手など50万人もの人たちに無償で英語レッスンを行っている企業のCEOに話を聞いた。

東京オリンピック開催まで、あと4年。昨年大きな騒動となった新国立競技場の設計案が決定し、再公募となったエンブレムも最終候補4案に絞られて最終選考が行われており、近く発表になる。今年の夏、リオデジャネイロオリンピックが終わればいよいよ、「東京2020」へのロードが始まる。

世界中からあらゆる競技のトップアスリートが東京に集結し、世界最高を決める熱戦が繰り広げられる。それを観戦するために、世界中から多数の観光客が東京へやってくる。その時、日本人はホスト国として、五輪招致のプレゼンテーションで滝川クリステル氏が宣言したとおり、「おもてなし」できるのだろうか？

オリンピック開催国で「公式言語トレーニング」を無償提供

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東京オリンピックのボランティアスタッフを希望する人は多くても、自分の語学力に自信がないという人は8割近い（EF社調べ）

語学教育のEF Education First社（以下EF社）が、Twitterのフォロワーに対してオンラインで行ったアンケート調査では、「東京五輪のボランティアスタッフに参加したいか」との問いに85％が「はい」と答えながら、「東京五輪のボランティアスタッフとして活躍できる語学力を持っていますか」との問いに79％の人が「いいえ」と答えている。話したいのに、自信がない。日本人の国際コミュニケーションに対する「思い」と「現実」がまさに反映されたアンケート調査結果である。

そんな人たちに、良い情報がある。じつは近年の五輪には「公式言語トレーニング」というものがあるのだ。1964年の東京五輪や1998年の長野冬季五輪にはなかったため、初めて聞いた人も多いはず。語学教育機関がオリンピックの公式スポンサーとして、ホスト国の審判員、ボランティア希望者、バスやタクシーの運転手等に、英語教育プログラムを無償で提供するのである。

EF社は、スウェーデンに本拠地を置き、世界53カ国に500以上の拠点を持ち、語学学校、留学支援、オンライン英語学習等を展開する、世界最大級の語学教育機関だ。同社は2008年北京オリンピック、14年ソチ冬季オリンピック、そして今回の2016年リオデジャネイロオリンピックで、公式言語トレーニングサプライヤーを務めている。

リオデジャネイロでは現在、審判員、ボランティア、バスとタクシーの運転手、高校教師、高校生など、あわせて50万人以上に対して、英語学習や、ポルトガル語学習のプログラムを提供している。

EF社は、リオデジャネイロ以降も継続的に「公式言語トレーニングサプライヤー」として外国語学習プログラムの提供を希望しているという。創業者バーティル・ハルト氏（75歳）が来日して、インタビューに応じた。

「もし当社を東京五輪の公式語学トレーニングサプライヤーに選んでいただけたら、これほど名誉なことはありません。東京五輪が成功できるよう、最大限のサポートをしていきたい。数十万人に同時に英語を教えられ、実際に語学力を上げることができる組織は我々の他にはないでしょう。全世界で毎日数十万人の生徒に英語を教えている当社にとっては、難しいことではありません」（ハルト氏）