3. 組合健保の「付加給付」は要チェック！

このように、非常に奥が深い高額療養費制度だが、2015年1月に改正され、それまで3つだった所得区分を5つに細分化。年収370万円未満の自己負担が5万7600円に引き下げられるかわりに、年収770万円以上の自己負担が増えた。高所得者層では、最大約10万円の負担増となる。

ただし、高所得者層のサラリーマンの多くは、大企業に勤務しており、彼らが加入する組合健保には、法律で定められた法定給付に加えて、独自の給付を上乗せする「付加給付」がある。自己負担も、所得に関係なく一律2万円などと設定されており、制度改正の影響を受けることはない。そうなると直接影響を受けるのは、付加給付のない中小企業の会社員や国民健康保険に加入する自営業・自由業者などだろう。

4. ジェネリック医薬品を使う

昨年、乳がんと診断されたBさん（50歳）は再発防止のためホルモン治療を行うことになった。そこで、主治医から、「使用するお薬は、ジェネリック医薬品（以下、ジェネリック）にしますか？」と尋ねられた。

聞けばジェネリックは、新薬と同一成分で効果は同じだが、薬価は安いという。今後、ホルモン治療は10年の予定なので、医療費が節約できるならば、ジェネリックにしたいのが本音だ。でも他の乳がん患者から、有効成分は同じでも、薬の溶け方や形状が異なったり、副作用が強く出たりするという話も聞いた。自分の体のことだけに、負担が多少重くなっても、品質や効果が確実なほうを選ぶべきかもしれない。

Bさんのように治療が長期にわたる場合、ジェネリックを使うかどうかで悩む患者は少なくない。乳がん患者である私自身もホルモン治療を始める前に、医師からジェネリックの説明を受けた。そして薬価一覧を見せられたときに、ジェネリックを選択することに決めた。やはり治療が長期間になれば、負担する医療費の差は大きくなるからだ。

例えば、通常のホルモン治療に使用される1錠あたりの薬価を比較してみよう。ノルバテックス錠20mgは322.4円、ジェネリックであるタスオミン錠20mgは204.5円で、年間4万3033.5円（1日あたりの差額117.9円×365日分）の差額が生じる。自己負担3割の場合、窓口で支払う金額が、年間で約1万2910円変わる計算だ。これがBさんのように10年間ホルモン治療を継続するとなると、医療費はボディーブローのように家計に響く。

もちろん、いずれを選ぶかはジェネリックのメリット・デメリットを踏まえたうえで、じっくり検討すべきだ。ただ可能であれば、ジェネリックを使ってみて、効果や副作用が気になるようであれば、通常の医薬品に戻すという方法もあるだろう。