意外な盲点「主婦の死亡保障」
次に必要度合いが高いのは世帯主の死亡保障である。定期付終身保険などで死亡保障を確保している人が多いが、その場合は保障の内容を点検してみよう。会社員では遺族厚生年金を受給できるほか、勤務先から死亡退職金が支給されることも多い。家族が必要とする金額と、公的保障を含めた保険以外で準備できる額との差額が、確保すべき保障額だ。保障額が過大になっている場合は、適切な保障額にすることで保険料を抑えることができる。
また、保険金を年金形式で受け取る「収入保障保険」もお勧めだ。死亡時期が遅いほど受取期間が短くなり、受取総額は減少するが、末子の誕生以降は必要な保障も小さくなるため、合理的な仕組みといえる。保障が減少するデメリットはあるが保険料は割安になっている。
意外な盲点として挙げておきたいのは、子育て中の専業主婦の死亡保障。妻が死亡したあと、親が子育てに協力してくれればいいが、それができない場合、夫は時間的な制約が生じて、仕事に支障を来す恐れがでてくる。ベビーシッターなどの費用を考え、末子の小学校卒業くらいまで妻の死亡保障を確保しておくと安心だ。共働きでも、妻の収入を見込んで住宅ローンを組んでいたりする場合は同様である。
一方、病気やケガによる入院は誰にでも起きうるリスクであるものの、これに備える医療保険や傷害保険の必要度合いは意外と低い。健康保険には高額療養費という制度があり、1カ月の医療費が一定額を超えた分は還付される。仮に1カ月に100万円の医療費がかかったとしても、所得が多い人の場合で1カ月の自己負担額は15万円程度。制度の改正リスクもあるが、必須とはいえない保険だろう。
保障額を適切な額にすること、不要な保障（特約など）をつけないことはもちろん、保険料が低い保険会社、商品の利用によって、保険料負担軽減の余地がある。非喫煙、健康体など、リスク区分型の保険で保険料が安くなるケースがあることも覚えておきたい。
藤川 太
1968年生まれ。自動車メーカー勤務を経てファイナンシャルプランナーに。著書に『小遣いは削るな！』など。