日本市場は自ずと守られる

米メディアからも、ニューヨーク・タイムズ紙が、日本市場への参入は構造的に困難だと認めている。同紙は、日本が左側通行であり、右ハンドル仕様が必要であると指摘。アメリカメーカーはこうした仕様の車をほとんど生産しておらず、「大量販売の確証がない限り、工場スペースを右ハンドル車専用に割く可能性は低い」と分析する。

製品ラインナップも明らかに日本とはミスマッチだ。アメリカが得意とする大型SUVやピックアップトラックは、日本の狭い道路事情に適さず、燃費効率を重視する日本の消費者ニーズともかけ離れている。同紙は「日本の消費者の多くはセダンや小型車を購入する」と指摘し、大型・高価格というアメリカ車の特性そのものが障壁となっていると示唆した。

壊れやすさと相まって、日本の消費者の関心は高くない。トランプ氏がいくら「市場開放」を迫ろうとも、こうした構造的要因により、結局のところ日本市場は自ずと守られるだろう。