「解散するくらい悪いことをしたのか」と憶測が生まれる

不祥事が起きた場合、一般的に以下の過程で対応を行う。

事実解明を行う ⇒ （実態に基づいて）謝罪を行い、責任を取る ⇒ 再発防止策を講じ、実施する

国分さんの案件では、事実解明は行われたかもしれないが、それが公表されていないため、取った責任が適切かどうかもわからない。TOKIOの解散についても、モヤモヤが残り続けることとなってしまう。

TOKIO側としては、「事態を重く受け止めて、解散という決断をした」というところかもしれないが、実態が公表されていない中で、「解散するくらいだから、国分さんはよほど問題のある行動をしたのだろう」という解釈も生まれてしまう。