英語＝母語が国際共通語である国民は政治交渉でも、経済活動でも、学術活動でも、あらゆる点で優位に立つことができる。国際的なネゴシエーションも、商取引も、学会発表も、すべて母語で行うことができる特権がどれほどのものか、私たちのようなマイナー言語の話者にはとても想像が及ばない。だから、英語話者たちはこの特権を決して手放さない。英語ができれば世界中どこでも誰とでもコミュニケーションができるという言い方は、フェアで民主的なコミュニケーションのルールであるかのように見えるけれど、実際には英語話者があらゆる領域で優位性を保持し続けるためのトリックなのである。

言語は政治的なものである。だから英語話者たちは英語圏の政治的優位を固定化するために、英語学習について強い方向性を打ち出している。それは英語教育を「読み書き」から「会話」中心にシフトさせるという流れである。これはどこでも植民地支配に際して宗主国が植民地住民に対して行ってきたことである。植民地住民に読み書きを教えた場合に、優秀な子供であれば短期間に宗主国の言語を習得し、文学や哲学や宗教書まで読んで理解できるようになってしまう。読み書き中心で語学学習した場合に、植民地住民が宗主国民を知的に圧倒するという事態が出現しうる。植民地の現地官僚が名前だけ知っていて読んだことがないような古典を諳（そら）んじてみせる現地人というのは、彼らにとって「悪夢」である。だから、「会話」を教えるのである。宗主国の言語を会話学習に限定している限り、植民地住民が知的に宗主国民を脅かすという事態は絶対に起こらない。あらゆる会話局面において、ネイティブ・スピーカーはノン・ネイティブスピーカーに対して、その発音の誤りを正し、語彙選択の不適切を指摘し、話の腰を折って「そんな言い方はしない」とコンテンツごと否定する権利を留保できる。オーラル・コミュニケーション中心で宗主国語を教える限り、圧倒的にネイティブ有利な言語の政治が実現するのだ。