｢日本株のパニック売り｣は今後も起きる…公認会計士が教える｢初心者でも見極められる暴落の予兆｣とは 暴落しても99%の上場企業は倒産しない

写真＝iStock.com／monsitj

※写真はイメージです

全ての画像を見る（4枚）

「あのときの暴落、なんやねん？」

2024年8月2日、日経平均株価は3万5910円まで下がり、翌営業日の8月5日にはさらに急激に下がり、ストップ安が約800銘柄も出るというパニック状態になりました。

このときに「底値で売ってしまった」という方はたくさんいらっしゃると思います。ところが、株価はその後、8月16日には3万8063円まで回復。株式投資の経験が短い方は「あのときの暴落、なんやねん？」と、特に驚かれたのではないでしょうか。

実はこのような暴落は数年に1回ぐらいは起こります。冷静に対処するためには、まず暴落の要因をしっかりと理解する必要があります。

暴落に潜む3つの要因とは

暴落には3つ要因があります。

1つ目は「割高だった株価の下落」です。株式には、適正価格ともいえる理論的な価格があり、ここでは「1株価値（1株当たりの株主価値）」といいます。

1株価値と比べて、今の株価が安ければ割安といいます。良い企業の株価が割安なときに株式を購入し、その後、ほかの投資家が「割安だ！　買いだ！」と気づいて購入し、株価が上昇して割高になったところで売却するのです。

これが、長期投資において利益を得るための基本的な考え方です。株式を「安く買う」とは「割安な価格で買う」ということを意味しています。

出所＝『世界一やさしいファンダメンタル株投資バイブル』

例えばA社の1株価値を100円、それに対してついている株価が80円だとすると、これは割安です。一方、B社は1株価値100円に対し、株価は120円。これは割高です。

B社のように株価が上がっている場合、割高だと分かっていても、投資家は「買っておくか」と買うことがあります。このようにもともと割高だと感じていた株価が下がったとき、それを買っていた人にとっては「下がるのはもっともだ」と納得感があるわけです。