すでに日本の独身人口は有史以来過去最大

日本は人口の5割が独身者の「超ソロ国家」になる。

これは、2017年に上梓した拙著『超ソロ社会 「独身大国・日本」の衝撃』（PHP新書）において書いた内容ですが、いよいよそれが現実味を帯びてきています。

2020年の国勢調査の段階で、15歳以上人口に占める独身者数（未婚に加え、配偶者との離別死別による独身も含む）は約4930万人となり、これは1920年の国勢調査開始以降過去最高であるとともに、日本の有史以来過去最大の独身人口となります。15歳以上人口に占める独身の割合である独身率は44％を超えましたが、今後さらにその割合は高まることが予想されます。

公園のベンチに座るシニア女性
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4月12日に、国立社会保障・人口問題研究所（社人研）の最新版2024年推計「日本の世帯数の将来推計（全国推計）」が発表されましたが、それには2050年までの年齢別配偶関係人口推計があります。それによると、独身率は2040年に47％を超え、2050年には47.4％まで上昇すると推計しています。

しかし、これはあくまで3つの推計シナリオのうち（高位・中位・低位推計がある）中位推計に基づくものであり、過去の社人研の推計と結果を突き合わせると、ほぼ低位推計通りに推移しているので、この独身率は2050年には50％を超えるだろうと個人的には思います。

若者よりも中年・老年の独身数が上回っている

日本の独身率推移を長期的に見れば、大正時代の1920年は37％でした。その後、太平洋戦争前後で一度40％を超えましたが、戦後の第二次ベビーブーム期の1970年代の大結婚増時代を経て、若者の独身人口が減り、90年代には34％にまで下がりました。その後、未婚率の上昇に伴い、独身率もあがっていったわけです。

ところで、独身というとつい若者をイメージしがちですが、現代およびこれからの独身は若者ではありません。39歳までの若者独身人口と40歳以降の中年老年独身人口の推移を見ると、2015年に逆転しています。今や、独身といっても40歳以上の独身のほうが多いのです。

その理由は、長らく続いた出生減によって、そもそも若者の絶対人口が減っていることと、第二次ベビーブーム期に生まれた人口の多い団塊ジュニア世代の未婚率が高まっていることにより、彼らが今や40歳以上の未婚者群となり、中年独身人口を押し上げているからです。今までの独身人口増が未婚人口の増加によるものであることは確かですが、今後はそれだけが要因ではありません。

これからは65歳以上の独身人口が急増します。皆婚時代に結婚した既婚者群が、配偶者との死別によってまた独身に戻るパターンが増えるからです。