日本は「がまんの省エネ」の国

一般の住まい手も、バケツの穴（＝低い断熱性能）をふさぐより、注ぐ水（＝エネルギー）を減らすことを意識しがちです。省エネや節電のための行動について、数々のアンケートが行われています。

ほとんどの調査では、「こまめに家電のスイッチを切る」「薄着、厚着でしのぐ」「冷暖房の設定温度を控えめにする」といった回答が上位に挙がります。しかし、このような努力を伴う「がまんの省エネ」を続けるのは、簡単ではありません。しかも、努力の割に効果は限定的です。

一般の人たちの意識が「がまんの省エネ」に向かうのは、仕方のない面もあります。長年にわたって、行政が推奨してきたからです。全国の自治体では、省エネや脱炭素の取り組みとして、夏はノーネクタイやエアコン28℃設定が、冬はタートルネックやエアコン20℃設定が推奨されています。

環境省が冬の省エネ対策として推奨する「ウォームシェア」では、イメージキャラクターが「（家の暖房を止めて）旅行や温泉、銭湯に行くのだって、ウォームシェア」と呼びかけます。また、「みんなで鍋を食べて暖まろう」と、全国の鍋レシピが紹介されています。鍋料理で暖まるのは、一時的なものです。旅行に行けば、家庭で省エネした分など比較にならないほどお金とエネルギーがかかります。いずれも、毎日実践する省エネの方法としては、適切とは言えません。

こうした例は、日本が「がまんの省エネ」の国であることを示しています。

無断熱の住宅が3割を占めている

私たちは、省エネについての常識を、根本から変える必要がありそうです。

過度な「がまんの省エネ」は、健康に悪影響をもたらしています。現在、光熱費の高騰などを受けて、暑さ寒さをがまんして冷暖房を控える人（控えざるをえない人）が増えています。それにより体調を崩したり救急搬送されたりする高齢者の方も増えています。

国際的な基準では、暑さ寒さをがまんして消費エネルギーを減らすことを「省エネ」とは呼びません。そんな苦労をせずとも、より効果的に省エネをする方法があります。それが、バケツに空いた穴をふさぐこと。つまり、住宅の断熱気密性能を高めることです。

日本の住宅の断熱性能は、どのようなものなのでしょうか。図表1は、2019年度時点の既存住宅の断熱性能を表したグラフです。

【図表1】既存住宅（5000万戸）の断熱性能の割合（2019年度）
既存住宅（5000万戸）の断熱性能の割合（2019年度）（出所＝『「断熱」が日本を救う　健康、経済、省エネの切り札』）

まず、まったく断熱されていない無断熱の住宅が30％ほどあります。雨風をしのげる程度で、温湿度は外気とあまり変わらないような住宅です。次に、断熱材が少しだけ使われた30年〜40年以上前の基準の「昭和55年基準」「平成4年基準」という住宅が、合わせて60％近くあります。無断熱の住宅と合わせると、日本の約9割の既存住宅がまともに断熱されていないことがわかります。