｢仕事と学歴､優先するならどっち?｣鈴木福くんの質問に､ひろゆきが｢芦田愛菜さんを見習え｣と答えたワケ【2023上半期BEST5】 僕自身も一浪して大学に入った

※本稿は、ひろゆき『日本人でいるリスク』（マガジンハウス）の一部を再編集したものです。

2022年7月8日の動画より。アップロード者は西村博之、チャンネル名は「ひろゆき, hiroyuki」（写真＝無敵の人を減らすために出来ることを徒然と。／CC-BY-3.0／Wikimedia Commons）

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共働きしないと家計が成り立たなくなっている

日本における共働きは増えていて、1980年に614万世帯だった共働き世帯数が、今は倍以上の1300万世帯近くになっています。その理由としては、遅ればせながら男女共同参画社会が進みつつあることも挙げられるでしょう。しかし、一番は「夫婦二人で稼がないとお金が足りない」というものだと思います。

僕の親世代は経済が伸び盛りで、物価の上昇を上回るスピードで給料も上がっていたので、夫が働き、妻が専業主婦をするというモデルが成り立っていました。実際、僕の母親も専業主婦で、たまにパートをするくらいでした。そうした状況にあって、多くの夫婦が共働きをしてでも捻出しているのが子どもの教育費です。

子どもにだけはいい教育を受けさせたいと考えるのは、親として当然のことでしょう。その結果として、多くの子どもが早くから塾に通ったりしているものの、両親と過ごせる時間は少なくなっています。

これからの時代は、自分で考え判断する力や想像力といった「非認知能力」が必須ですが、それらはほぼ5歳までの環境で決まると言われています。その大事な5歳までの時期は、父親か母親のどちらかが子どものそばにいて、粘り強く面倒を見てあげるほうがいいでしょう。

ここで、「出産から5年間も育児に専念してしまうと、お金が足りなくなる」と心配する人もいるかと思います。しかし、5歳までの土台がしっかりしている子どもは、本質的に頭がいいので、その後の塾の費用などもあまりかかりません。長い目で見れば、こちらのほうが効率がいいと僕は思っています。