医療崩壊の元凶は医師会にあり…本当はあり余っているのに｢病床が足りない｣と騒ぐワケ 医療逼迫の責任を国民に問うな

※本稿は、木村盛世『誰も書けない「コロナ対策」のA級戦犯』（宝島社新書）の一部を再編集したものです。

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夕張に病院がなくなっても死亡者数は変わらなかった

コロナ禍によって改めてわかったことは、日本の医療機関の多くが“薄利多売”で儲けていたということでした。

元夕張市立診療所所長の森田洋之医師（現在は鹿児島県南九州市の「ひらやまのクリニック」院長）から聞いた話では、夕張で大きな病院が倒産した際に、病床数が19の小さな医療施設しか残っていなかったのですが、それでも夕張市における死亡者数は変わらなかったということでした。

これはつまり、大病院に入院していても、医者に行かずに自宅療養していても、死亡する確率に大差がなかったということです。別の見方をすると今の病院は「来ても来なくても寿命に影響しない人たちを呼び込むことによって利益をあげてきた」ということでもあります。

健康診断やインフルエンザなど各種のワクチン接種、重症ではない程度の高血圧や糖尿病患者への薬の処方……。本来こういったケースでは、医療が必要ないのだとも言えます。医師は「とりあえず検査をしましょう」という姿勢で、腰が痛ければMRI、頭が痛ければ脳のCTを勧め、まずは検査を優先させます。何のために検査をするのか、何のために採血をするのか。患者のためという以前に、医療機関のためにそれらが行われていると言っても、あながち間違いではないのかもしれません。