「合格難易度」以外の評価が数字で示された

このスコアの項目の中で、受験生が一般的に気にするのは、教育リソースの④大学合格者の学力、すなわち入学偏差値であろう。次に気にする就職率は、実態が正確につかめないためか、「企業人事の評判調査」（具体的には、日経HR作成による「企業の人事担当者から見た大学のイメージ調査」）で代用されたとされる。

一方で学部構成によってデータがとれないためか、国家試験合格率は指標にない。さらに近年注目度が増している退学率、留年率なども使われていない。

こうした部分は将来改善されていくと思うが、ともあれ、従来は合格難易度だけに頼りがちだった大学の評価が客観的数字で示されたことは、意義があるだろう。

九州大学や北海道大学の評価が上がり、東大や早慶は下がった

図のうち、2018年と2019年を比べランクアップした大学は九州大学、北海道大学、名古屋大学、国際教養大学、国際基督教大学、広島大学、神戸大学、金沢大学である。

逆にランクダウンは、東京大学、東京工業大学、早稲田大学、慶應義塾大学、一橋大学、上智大学、東京外国語大学である。

この変動からは、全般的に地方国立大学と公立大学が伸び、東京の大学がダウンしていることが分かる。表にはないが、20位以下から50位までを見ても、地方国立大学を中心に、ランクアップする例が目立つ。

それはたとえば、38→29位豊橋技術科学大学、42→31位京都工芸繊維大学、43→40位長崎大学、51→45位新潟大学、54→46位信州大学、58→48位秋田大学などである。

一方、23→33位立命館大学、同志社大学28→35位、関西学院大学31→37位など、関関同立（関西・関西学院・同志社・立命館）と呼ばれる有名私大で、軒並みランクダウンが起こっていた。