社員の友人・知人の紹介で人材を採る「リファラル採用」が急速に普及している。普及に取り組む白潟敏朗さんは「米国では求人サイトよりもメジャー。採用コストの劇的削減、社員としての定着率の高さなどメリットが多い」という。メルカリやビズリーチ、サイバーエージェントなどの有名企業が導入する「新型縁故採用」のリアルとは――。

※本稿は、白潟敏朗『知らない人を採ってはいけない 新しい世界基準「リファラル採用」の教科書』（KADOKAWA）を再編集したものです。

急速普及「リファラル採用」は縁故採用とどこが違うのか

リファラルとは英語の「referral」で、委託、推薦、紹介という意味です。リファラル採用とは一言で言うと「社内外の信頼できる人脈を介した、紹介・推薦による採用活動」のこと。米国を中心に世界中の企業で採用の柱になりつつあります。

「何か横文字使ってるけど、それってオレが知ってる縁故採用じゃないの？」と思われた方、正解です。

では、リファラル採用は縁故採用とまったく同じなのかと言うとそうではありません。最初の接点は縁故採用に近いかもしれませんが、社員の紹介だからといって無条件で入社できるのではなく、しっかり面接し採用の可否を決定します。つまり、広告媒体の代わり、紹介会社の営業マンの代わりを自社の社員が担う、というわけです。

ただ単に社員に知り合いの紹介をお願いするだけでは機能しません。そこにいくつかの仕組みやしかけを入れることによって、採用そのものが劇的に変わるのが、このリファラル採用です。

リファラル採用は、ダイレクトリクルーティング（会社が人材データベースや社員の友人・知人、SNSから求める人材を探し、直接連絡し採用する「攻め」の採用手法）のなかでも、最も費用のかからない効果的な採用手法です。メルカリやビズリーチ、サイバーエージェントなどの有名企業が導入に成功し、大きな成果をあげています。

米国では求人サイトよりもポピュラーに

図表1に示すとおり、アメリカではGoogleやFacebookをはじめとするIT企業を中心に「リファラル採用」の活用が増えています。2012年時点ですでに84.1％の大企業がリファラル採用を実施しています。

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シリコンバレーでは、会社の採用人数のうち、50％以上がリファラル採用でないと人事責任者がクビになると言われるくらい、リファラル採用が当たり前になっています。

さらに図表2に示すとおり、2012年時点でアメリカでの採用経路は既に第1位がリファラル採用で28％、第2位が求人サイトで20.1％となっており、アメリカでは求人広告よりもリファラル採用の方が活用されているのです。

日本では、縁故の割合が24％（2016年の厚生労働省の雇用動向調査）というデータがあります。これはコネ入社、隠れリファラル採用、そして純粋なリファラル採用の数を足した数ということになるでしょう。

エン・ジャパン株式会社の『エン人事のミカタ』上での、「リファラル採用」に関するアンケート調査（501社からの回答、8割が従業員数300名以下の中小企業）では、2017年10月時点でリファラルによる中途採用を実施したことがある企業は62％、そのうち制度化している企業が33％でした。