電気自動車と自動運転、共同利用サービスなどの普及により、2025年頃から新車販売台数（乗用車）が減少に転じるという予測がある。クルマが売れなくなるのだから、既存の自動車メーカーは苦境に立たされる。だが自動車市場全体が縮小するわけではない。クルマでの移動はもっと便利になるからだ。これから到来する大変化の中身とは――。

産業誕生以来の大変革をもたらすもの

2017年、ボストン コンサルティング グループ（以下BCG）は約半年間かけて、激変する自動車業界について詳細に検討・分析した。その結果、過去100年間とはまったく異なるトレンドが起きていることがわかった。

新たなトレンドを生みだす原動力は、1.技術の変化、2.社会の変化、3.規制の変化である。「1.技術の変化」では、電動化と自動運転が現実化しつつある。加えて「コネクティビティ」、つまり自動車がオンラインにつながるようになる。「2.社会の変化」としては、「シェアリング・エコノミー」が重要なキーワードになっている。最後の「3.規制の変化」としては、自動運転車に関する規制や排ガス規制などが各都市で動き出している。

バラバラに起きているこれらの現象を1つの大きな流れと捉えた場合、それによって自動車市場がどのように変化し、業界の利益構造をどう変えていくのだろうか。

まずは過去、世界における乗用車の新車販売台数がどのように推移してきたのかをグラフで示す（図表1）。グラフで分かるように、オイルショックやリーマン・ショックなど大きな景気後退によって販売台数が減少した時期はあるものの、過去100年間にわたり、ガソリン車を中心とした新車販売台数はおおむね伸び続け、自動車産業は順調に成長し続けてきた。

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私たちの分析では、2025年頃を境に新車販売が二つに分かれ始める。新車販売のうち自らが乗車する目的で購入される乗用車の販売台数が減り始める。その一方で、シェアリング用自動車の販売台数は増加する。新車販売台数全体としてはほぼ横ばいとなり、従来型の自動車産業は成長を続けるものの、そのスピードは鈍化していく。

激変を起こす要素の1つは電気自動車の普及だ。ひとくちに電気自動車と言っても、ガソリンを一切使わないものから、ガソリンと電気、両方を動力源とするハイブリッド型、水素やバイオ燃料を動力源とする燃料電池車まで幅広いタイプがある。

このうち実用性という観点から、中長期的に普及すると見られるのはガソリン燃料を一切使用しない電気自動車（BEV）と、充電も給油もできるプラグインハイブリット車（PHEV）だ。ガソリンに比べて電気での走行は燃費が良い。現在はまだバッテリーは高価だが、将来的にはバッテリー価格の大幅な下落が進むと考えられるため、これらの普及が進むと考えられる。我々の試算では、新車販売台数（乗用車）に占める電気自動車の割合は、2017年にはわずか1％にすぎなかったものが、2035年には30％にまで伸びる。プラグインハイブリット車まで含めると、その割合は36％と、新車販売台数全体の4割近くに達し、ガソリン車を脅かす存在になっていく。

短期的に電気自動車の普及を後押しするのは、各国政府による「規制」だろう。近年、ノルウェー、フランス、イギリス、ドイツ、中国、インドなどが相次いで、将来的なガソリン車やディーゼル車の販売禁止を打ち出すか、もしくは検討していることが相次いで報じられている。二酸化炭素の排出規制も、欧州を筆頭に各国で強化が進む見通しだ。

2025年頃まではこうした規制が強力な後押しとなり、電気自動車の普及が進む。ただし、その後は規制よりも、「経済性」が大きな要因となってEV化が進んでいく。