青山商事、AOKI、コナカ……、紳士服大手が多角化戦略に乗り出している。新たな収益源は外食にはじまって靴修理、結婚式場、英会話教室などなど、「スーツ屋の商法」は本当に成功するか。

スーツを脱ぎ捨て多角化する理由

紳士服市場の長期低落傾向に歯止めがかからない。総務省の家計調査によると、1991年のピーク時に2万5000円を超えていた1世帯当たりのスーツ（背広、ネクタイ、ワイシャツの合計）の年間支出金額は、2016年に6959円と3割以下にまで縮小した。つまり国内の「スーツ」の市場規模はこの25年間で7割減となっている。

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決定的な要因は、主たる購買層だった「団塊の世代」が2010年を境に60歳の定年を迎えたことにある。さらに、追い討ちをかけたのが夏の「クールビズ」の定着だ。市場の急激な縮小により、スーツ量販店が得意としていた郊外型店舗での大量販売というビジネスモデルは見直しを迫られている。

ところが、こうした厳しい市場環境にもかかわらず、最大手の青山商事の業績は堅調だ。その背景には「多角化」の成功がある。同社は、団塊世代の大量リタイアを見越して、スーツ以外のビジネスを積極的に広げている。11年には子会社を通じて焼き肉店「焼肉キング」のフランチャイズチェーン（FC）展開に乗り出し、12年にはカジュアル衣料品店「アメリカンイーグルアウトフィッターズ」の出店も始めた。15年1月に策定した3年間の中期経営計画では、非スーツ部門の売上高に占める構成比を26％に引き上げる目標を掲げている。

少子化やファッションのカジュアル化も加わり、今後もスーツ需要の先細りは避けられない。青山理社長は2015年の中期計画発表の際、こうした多角化を進める理由について「次の50年に向けた最初の3年間の成長戦略だ」と説明した。

その後も同社は「脱スーツ路線」にアクセルを踏む。15年末には靴修理や合い鍵などを手掛ける「ミスターミニット」を運営するミニット・アジア・パシフィックを買収した。ミスターミニットは日本とアジア太平洋地域で約560店を展開しており、事業多角化と同時に海外市場の開拓という二兎を狙う買収として、脱スーツ路線を鮮明に印象付けた。