給与水準は従業員一人あたりの「粗利益」によって決まる
給与水準を決めるのは、従業員一人あたりの「粗利益」である。問題は、これが何によって決まるかだ。
これを見るために、年収リストの上位にある企業からいくつかを取り出して、様々な指標を計算すると、図表1のようになる（従業員数が少なくて高年収の企業はホールディング・カンパニーである場合が多く、以下の分析に馴染まない。そこで、ここでは、単体従業員数が500人以上の企業を対象とする。また、金融機関は会計方式が違うので、対象としない）。
これを見ると、年収が1000万円を超える企業は、つぎの2つのタイプのどちらかであることが分かる。第1は、「従業員一人あたりの売上高（e）が大きい企業」だ。これが大きくなるのは、その企業の全体としての売上高が大きいからだ。つまり、企業が巨大であるからだ。
例えば、不動産業の場合、零細不動産業者では、大規模な物件は扱えない。信用もないし、資金力もないからだ。大規模な取引は、巨大企業でなければできない。卸売業でも同様の事情があるだろう。もちろん、巨大であるだけで、大規模な取引ができるわけではない。それを遂行できる能力のある人がいることが重要だ。
「売上に対する付加価値の比率」がずば抜けて高いキーエンス
ただし、巨大さが必要条件であることは事実だ。総合商社や不動産業の場合に、こうした事情が顕著に表れる。そのため、高給与の企業は、三井、三菱、住友など、旧財閥系の企業であることが多い。
なお、これらの企業の売上高・付加価値比率（f）の値は、表中の他企業に比べると低い。年収が1000万円を超える企業の第2のタイプは、「売上に対する付加価値の比率（f）が高い企業」だ。この比率は、キーエンスがずば抜けて高く、80％を超えている。これは、同社がファブレス（工場のない製造業）だからだ。また、東京エレクトロンや、ファナック、横河電機も高い。
このタイプの企業になるには、企業規模が巨大である必要はない。事実、いま名を挙げた企業の売上高は、トヨタ自動車に比べると、ずっと少ない。トヨタ自動車は、売上高や従業員数でいえば巨大な企業だが、生産性（g）はさほど高いとはいえない。