最近の新築マンションは、耐震構造についてはほぼ安心して構わない。これが御前氏の意見である。

「むしろ注目すべきなのは、その部屋の使い勝手のほうです。たとえば家族構成が変われば、それに合わせて間取りを変更する必要も出てきます。そのときに対応しやすい物件と、そうではない物件とがあるのです」

御前氏はマンションや一戸建ての設計・監理を行うだけではなく、リフォームも数多く手がけている。リフォームしやすいマンションを選ぶには、どこを見たらいいのだろう。

「まずは、水まわりがまとまっているということです」(御前氏)

給水・排水を要する台所、風呂場、トイレ、洗濯機置き場などが近くに固まってレイアウトされていれば、間取りの変更にも対応しやすいということだ。

「逆梁工法であること」も、リフォーム時の自由度を高める条件だ。

通常のマンションは天井部に梁が通してある。この梁を上階の床に通すことを逆梁というが、梁の上に床板を敷くのでコンクリートとの間にゆったりした空間ができる。すると水まわりのリフォームをするときに、傾斜をつけやすいので長めの排水管を取り付けることができるのである。

先にも触れたとおり、住宅の欠陥は引き渡し後10年までは販売業者の責任となる(住宅品質確保促進法)。いまは住宅瑕疵担保責任保険制度もあるので、業者が倒産してもある程度は安心である。

だが、ここでいう「欠陥」とは、構造上の問題と雨漏りに限られる。給排水や電気、断熱といった他の重要なポイントは制度の対象外だ。

御前氏自身、自宅マンションをリフォームした際に「ユニットバスを取り除いてみたら、外壁との間に断熱材が入っていなくて愕然とした」経験がある。当然、購入時には気付かなかった。

プロでも見つけられない欠陥を素人が指摘するのは至難の業だ。大前提として、それだけは覚えておいたほうがいいのではないか。

※すべて雑誌掲載当時

(宇佐見利明=撮影)