在宅勤務の効率が落ちた要因と、対面仕事に戻りたい理由
ロバート・ウォルターズジャパンの「在宅勤務での生産性調査」（2021年10月）によると、
「生産性が上がった人」50％
「生産性が落ちた人」16％
だった。回答者は同社に登録する外資系企業など高報酬を得るバイリンガル人材が多いが、それでも生産性が落ちている人が1割超というのは無視できない。
一般の正社員はどうか。日本生産性本部の「働く人の意識に関する調査」（2021年10月21日）では、「自宅での勤務で効率が上がったか」と質問している。回答は、
「効率が上がった」「やや上がった」計53.7％
「やや下がった」「効率が下がった」計46.3％
約半数が、効率が下がっていると答えているのは驚きだ。
では、生産性や効率が落ちたと答えている人はどこに要因があると考えているのか。
前出のロバート・ウォルターズジャパンの調査での回答を多かった順にあげよう。
「同僚・取引先とのコミュニケーションが取りづらい」57％
「集中力の維持が難しい」35％
「会社のシステム整備が不十分」22％
同社の「コロナ禍・アフターコロナ時代の働き方意識調査」（10月28日）では、「在宅勤務継続中にオフィス勤務へ戻りたいと思ったか」という問いに対して、6割が戻りたくない派、4割が戻りたい派だった。
なぜ戻りたいのか。
最も多かったのは「同僚などとの対面的なつながり」（49％）、次いで「組織・チームの一体感、対面的な目的の共有」（46％）となっている。対面か否か、コミュニケーションがキーワードとなっている。
日本生産性本部の調査では効率が下がった理由ではなく「テレワークの課題」について聞いている。結果は、
「部屋、机、椅子、照明など物理的環境の整備」37.6％
「仕事のオン・オフを切り分けがしやすい制度や仕組み」25.6％
「上司・同僚との連絡・意思疎通を適切に行えるような制度・仕組み」25.2％
やはり、仕事の効率や生産性が低下したのは、以前の対面時代に比べてコミュニケーションが少なくなったこと、在宅でのオン・オフの切り替えができず、仕事に集中できないというものだ。