「EV元年」の2018年、トヨタの判断は早かった

「EV元年」といわれた2018年。それは世界の主要国がEVへの偏重を発表したのが前年に始まったことによる。アメリカの一部州やイギリス、中国は2035年までにガソリン車の新車販売をとりやめることを決めた。日本では2021年、菅義偉首相（当時）が施政方針演説で「2035年までに新車販売で電動車100％を実現する」と表明した。

既存自動車メーカーもまた自社の意志でEVへ力を注ぐと決めていた。GMは2020年に「2025年までにアメリカ国内のラインアップの40％をフルEVとする」とした。メルセデス・ベンツは2021年、「2030年までに全販売車種をEVにする」と発表。しかし、今年（2024）、それを撤回している。

フォルクスワーゲングループもまた同じ年に「2030年までに、新車販売の50％をEVにする計画がある」とした。

では、トヨタはどうだったのか。

実はトヨタの判断は早かった。各社に先立つ2017年12月には「2030年には電動車（HV、PHV）の販売を450万台以上、BEV（バッテリーEV）、FCV（燃料電池車）を100万台以上販売する」と発表している。その後、2021年には「30年、BEV販売台数を350万台」と従来計画よりも引き上げた。

つまり、トヨタはどこよりも早く意欲的な電動車戦略を発表していた。にもかかわらず、「トヨタのEV戦略は周回遅れだ」「エンジン車ばかり作ろうとしている」と言われ続けてきたのである。

トヨタ工業学園の卒業式に出席後、記者団の取材に応じる豊田章男会長
撮影＝プレジデントオンライン編集部
トヨタ工業学園の卒業式に出席後、記者団の取材に応じる豊田章男会長＝2月20日、愛知県豊田市
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豊田会長が語った「ガソリン車をやめない理由」

ただ、2024年、BEVの売れ行きが落ち始めている。欧米、中国、日本など14カ国では、2023年のハイブリッド車の販売台数が前年比30％増と、EV（同28％）を上回った。トヨタのハイブリッド車の販売台数は過去最高だ。このため、「トヨタはEV戦略が遅れていたために、注力したハイブリッド車が売れている」といった論調が出てきた。

これは正確ではない。トヨタのEV戦略の策定、発表は早かったし、現在、ハイブリッド車が売れているのはEV戦略が遅れたためではない。

今、トヨタのハイブリッド車が売れているのはユーザーが欲しい、買いたいと思ったからだ。

政府やメーカーが「この商品を何年後までにこの数量だけ買え」と決めたからといって、消費者は買わない。消費者は自分に必要なものだけを買う。商品の売れ行きを決めるのはマーケットだ。

話は2018年の社長室に戻る。わたしはそこで現会長、豊田章男と会ってインタビューをした。彼の部屋はミニチュアカーの模型などが飾っている運動部の部室のような狭い部屋だった。彼はこう話した。