社内には岩盤のようにそびえる男性優位の価値観がある

それどころか、子育てで残業ができず、時短勤務をする女性記者たちが多い部署を、「生産性が低い」と発言する男性幹部がいたりする。「そのようにして多くの女性記者は、不必要に自己肯定感を低めに持たされてきている。男性優位が当たり前の空気感の中で過ごしてきて、それが無意識のように体に貼り付いてしまっている」。全国の女性記者の悩みを聞いてきた吉永氏は言う。「彼女たちは今それに気づいて、内面化してしまったものを1枚1枚剝がしているところ。私は悪くなかったんだよね、と」。

だが生産性が低いのは、どちらの方だろう。24時間ファイティングポーズを取っているからといって、時間と労力と自己犠牲に見合った成果は出ているのだろうか。元朝日新聞記者の柴山哲也氏は、政治部記者が5年間夜討ち朝駆けをして、日常的な情報源となる政治家が3、4人しかいないという1993年の研究結果を基に、「労力と金の無駄遣い」と著書『日本型メディアシステムの興亡』で述べている。

そうでなくても、「あす逮捕へ」といった特ダネを他社より1日早く書くため、徹夜を続けることにどれだけ意味があるだろうか。「本来、警察が隠したがるような不祥事を暴いたり、社会的影響の大きい事象についての調査報道をするべきなのに、この時代に、わずか新聞数紙の間で、駆けっこのように短距離競争をしている。視野がすごく狭い。昔からしてきたことを慣習的にしているだけでは」と、ある女性記者は首を傾げる。

発行部数は毎年200万減り、あと10年で新聞はなくなる⁉

旧態依然とした昭和式の働き方に、ついていけない女性記者たちが辞めても仕方がない――それは、新聞が就職人気ランキングの上位に並んでいた時代の殿様商売を思わせる。だが現実には、新聞の部数は激減中だ。日本新聞協会によると2023年の一般紙の発行部数は約2670万部。5年前の2018年から1000万部以上、毎年約200万部減っており、このままだと10年少々で紙の新聞は消滅する。

【図表2】一般紙の発行部数
出典＝日本新聞協会「新聞の発行部数と世帯数の推移」世帯数は2014年から1月1日現在、13年までは3月31日現在の住民基本台帳による
作成＝プレジデントオンライン編集部

新聞業界の凋落と、女性記者の活用の失敗は、どこかでつながっているのだろうか。「深いところでつながっている」と、25年働いた秋田魁新報を昨年9月退社し、生活ニュースコモンズに加わった三浦美和子氏は言う。「女性記者をお荷物と片付けてしまうことで、彼女たちは自分なりの視点を発揮しにくくなり、旧来からの男性的な価値観・働き方に染まって働くしかなくなる」「同時に組織の側も、同質的な価値判断に違う目線が入り、古い体質に良い変化が起きるチャンスを逃してきた」と指摘する。画一的な働き方と、画一的な評価体系に固執してきた結果だ。