日本より早く成熟したアメリカにこそ学ぶべし

曳野 孝 
京都大学 経営管理大学院准教授 
一橋大学大学院社会学研究科博士後期課程在学中に渡米。ハーバード・ビジネススクール上級研究員、MIT国際関係研究所研究員等を経て1998年4月より現職。

成熟期にある日本企業が学ぶべきなのは、中国ではない。日本より早く成熟したアメリカにこそ、ヒントがある。

リーマンショック（2008年）の衝撃が大きすぎたためか、日本のマスコミや研究者の間から、「アメリカは“カネづくり”に躍起になって失敗した。日本は本来の“モノづくり”に立ち戻るべきだ」という声が聞こえてくる。しかし、こうした主張の背景には、アメリカはカネづくりだけの国だという誤解があるのではないだろうか。