※本稿は、照井資規『「自衛隊医療」現場の真実』(ワニブックス)の一部を再編集したものです。
大規模接種会場で起きたこと
2021年5月から自衛隊は東京と大阪に「自衛隊大規模接種センター」と「自衛隊大規模接種会場」を開設して大規模接種を行った。名称が異なるのは目的、会場によって編成などが異なるためだ。
「自衛隊大規模接種センター」は2021年5月から190日間、東京を自衛隊中央病院が、大阪を自衛隊阪神病院が担任し「新型コロナウイルス感染症対策の決め手となるワクチンの接種を促進し、感染拡大防止に寄与すること」を目的に運営した。
自衛隊病院は陸自、海自、空自の共同機関であるから、まさに自衛隊あげての大事業だったことになる。
「自衛隊大規模接種会場」は2022年1月から約400日間、陸上自衛隊が東京を東部方面隊、大阪を西部方面隊が担任し「オミクロン株の感染が急速に拡大する中、地方自治体のワクチン接種に係る取り組みを後押しすること」を目的に運営されることとなった。
感染症は動向を予測し難い。今でこそ新型コロナウイルスの特徴は広く知られるようになり、インフルエンザのような季節性がない、変異を予測しがたい等、感染抑制が困難であると判明している。だが、自衛隊が大規模接種を計画する頃は、感染症の動向がわからなかったため、運営は相当な困難であったことだろう。
自衛隊の計画のずさんさが浮き彫りに
兵器として感染症を用いる「生物兵器」の対処は、感染症の蔓延よりも困難で専門性を必要とする。自衛隊は防衛組織であり、悪意を以て感染症を流行させる「生物兵器」に対抗できる専門組織としての機能を備えているはずだ。そのため、未曽有の感染症大流行にも応じられるであろうと期待され、自衛隊の中でも「衛生科」が中心となって大規模接種を行うこととなった。
だが、何事も始めてみると、想定と大きく異なる事態に直面することがあるものだ。防衛組織とは本来、戦術的思考力を用いて判明している事項から起こりうる事態を予測し、緻密な見積もりと幾通りもの計画を立てることで、発生した事態に柔軟に応じる実力組織である。
その中でも衛生科は医師と看護師等による組織的な医療活動が可能な日本唯一の専門組織であると期待されたが、自衛隊の有事対応能力、人員不足、計画のずさんさなどが浮き彫りになる結果となったのだ。
これは自衛隊の医療体制、有事医療の現状、問題を示す重要な事例なので、詳しく説明したい。