利用者は若者や遠距離通勤のサラリーマン

こうした発想は、貧乏だからという理由ではなく、無駄な出費を避け、自分のためにおカネを使うミニマリストの価値観につながるものだ。

実際に狭小住宅を利用している人のプロフィールは独身の20歳代から30歳代の若者が主体だ。基本給がなかなか上昇しない中、無駄な生活費は極力排除し、合理的に生きるのは彼らにとってはあたりまえだし、卑屈になることもない。

ましてや結婚することが当たり前ではなくなっている現代では、こうした狭小住宅に住み続けたいと思う人は多く、賃貸借期間は長くなる傾向にあるという。

また若者だけでなく、会社経営者が忙しい日にとりあえず寝に帰る、終電を逃しがちな遠距離通勤のサラリーマンが利用する、あるいは医師や看護師など勤務体系が不規則な人が、一時的な仮眠をとる、休憩するなどのニーズもあるという。

坪当たりの収益性は通常のワンルームより高い

さてこうしたニーズをくみ取って物件を供給する側にとって、この狭小住宅は儲かるものなのだろうか。

まず賃料水準を考えると、通常の都心ワンルームの場合、月額賃料が10万円を大きく超えることは、単身世帯の給与水準からいって難しい。たとえば8坪で10万円であれば坪当たり賃料は1万2500円だ。一方、狭小住宅の場合は3坪6万円であれば坪当たり2万円、8万円ならば2万6666円。面積当たりの収益性は格段に高くなることがわかる。

建築コストが急騰する現代において、賃借面積の坪当たり単価が高ければ、収益性が高く、事業が成立しやすいことになる。都内のワンルームマンションは今、建築費の高騰を受けて賃借料を高く設定しないと、事業収支があわない状況に陥っている。

マンションは鉄筋コンクリート造、あるいは鉄骨鉄筋コンクリート造であるため建築費単価も高い。現在都内で一定の事業利回りを確保しようとすれば、坪当たり1万5000円以上の賃料を収受できなければならないとされる。

ところが8坪から9坪の面積になると、戸当たりの月額賃料は12万円から13万5000円以上にしなければならなくなる。さすがにこのレベルの賃料を支払える人は、上場企業などに勤める一部のエリート層だけに限られる。

それに比べ狭小住宅は、アパート仕様のものが多いために賃貸マンションに比べて建築費は安価なのに加え、坪当たりで2万円以上の収益を確保できるため投資利回りは十分に確保できることになる。事業主にとって極めて収益性が高い投資を実現できることになる。