50代になると、迫りくる「役職定年」と「早期退職」のプレッシャー。しかし、悲観することなかれ! 逆に利用すれば、人生を豊かにする素晴らしい制度であることが判明した。「プレジデント」(2023年3月31日号)の特集「『定年』の新常識」より、記事の一部をお届けします――。

ガッカリするのはもったいない!

企業が早期退職者を募ったり、役職定年制度を定めたりするケースは、よくあります。早期退職とは読んで字のごとく、定年を待たずに退職を促すことです。多くは早期退職インセンティブを退職金に上乗せします。役職定年は、企業が定めた年齢になると管理職を解く制度で、大企業に多く導入されています。一般的に55歳を役職定年とする企業が多い印象です。中には、53歳くらいから58歳くらいまで、課長や部長などの職位ごとに段階的に役職定年を設ける企業もあります。

最近では一律に年齢で区切るのではなく、個々人の能力に応じて柔軟に処遇する例も出始めていますが、役職定年になると管理職から平社員になり、年収も下がることが一般的です。

役職定年も早期退職も、会社側の新陳代謝願望や賃金節約の意図が見えますが、日本は簡単に従業員を解雇できませんので、公募の形を取って退職を促しているのです。また、企業の業績が悪化したときに人件費を減らす目的で退職者を募集するケースもあります。いわゆるリストラです。

「プレジデント」(2023年3月31日号)の特集「『定年』の新常識」では、定年研究の第一人者が教える「最新版『定年3大不安』&一発解消法」から、会社も役所も教えてくれない「『定年前後のお金』7つの落とし穴」まで、定年後に対する考え方が大きく変わる内容が満載です。ぜひお手にとってご覧ください。