ペットの医療費には公的保険がないため自由診療となる。が、動物医療も高度化が進んで治療費は年々高額になっており、日本獣医師会の調査によると、小型犬の1日の入院費の平均は2706円、骨折手術の平均が3万9290円となっており、入院が長期にわたる場合などは数十万円になるケースもある。そんなとき月額数千円の保険料で治療費負担を軽減できるのがペット保険である。

かつてペット保険を取り扱っていたのは保険会社でなく、「無認可共済」といわれる業種がほとんどで、給付金未払いなどトラブルもあった。が、保険業法の改正により、2008年4月からペット保険を取り扱える会社や団体は保険業として規制の対象となり、保険会社か、少額短期保険業者となっている。加入を考える場合、最初に業者がこれらの対象かどうかを確認したい。

最近は外資系損保大手も参入、新商品が続々開発されている。現在のペット保険の主流は、かかった費用の一定率を補償する「定率保障型」と、治療にかかった費用をあらかじめ定められた金額の範囲内で補償する「実費保障型」を組み合わせたものがほとんどだ。ペット保険が始まった頃には、かかった費用にかかわらず一定の金額が補償される「定額保障型」があったが、現在はほとんど見られない。

例をあげると、少額短期保険会社のペッツベストの「ベーシックプラン」の場合、医療費の80％の補償となるが1日当たりの限度額はない。同社の場合、例えばウェルシュ・コーギー（血統種、0歳）で月払い保険料は2670円。また、日本アニマル倶楽部の「PRISM」は、保障割合100％をうたう「実費保障型」だが、保障限度額、保障限度日数という制限がある。同社の場合、上記条件で、入院・手術プラン、インターネット割引適用、初年度契約で月払い保険料は2210円。体重で保険料が変わる業者もある。

加入対象となるペットは犬と猫が中心だが、なかにはウサギや鳥、フェレット、爬虫類についても可能となる保険がある。