普通の会社員が資産1億円を目指せる｢狙い目5銘柄｣長期低迷相場に入る前にやっておくべきこと 間もなくやってくる上昇相場の"ファイナル上げ"を掴め

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インデックス投資は手軽だがリターンには限界も

世の中ではiDeCoやつみたてNISAが徐々に普及しており、投資信託による積立投資が浸透しています。最初に投資信託の積立の設定さえすれば、あとはほったらかしで投資が可能。手間不要でリターンが期待できるので便利です。

ただし、着実な資産形成には有効である一方、短期的に大きなリターンは期待できないという点は事実であります。

インデックス投資信託で期待できるリターンは、株式投信100％でも年率＋5％～＋7％程度です。数年に1度ある絶好調の年でも概ね＋40％～＋50％にとどまります。したがって、インデックス投資によって1年間で1億円の利益を得るためには、凄まじく良好な年でも2億円～2億5000万円程度の元手が必要になります。

また、よくある「年率＋5％～＋7％の複利効果で右肩上がり」といったグラフには注意が必要となります。定期預金のように確定利回りの商品はそのグラフの通りきれいに複利効果を発揮しますが、株式のように、ある年は＋20％、別の年は－10％と変動がある場合、＋5％～＋7％よりもトータルリターンは常に下がりがちです。

積立投資は“運任せ”の投資法

さらに、投資信託を持ちっぱなしの場合、投資の開始時期と終了時期によって、パフォーマンスには大きな格差が生じます。身も蓋もない話ですが、投資信託の「バイ＆ホールド」あるいは「積立投資」は、開始と終了の時期によって大いなる違いが生じるので、運任せの投資法なのです。

金融庁の「資産・地域を分散して積立投資を行った場合の運用成果の実績」においては、保有期間20年という長期投資でも年率＋2％～＋8％まで大きなばらつきが生じています。ここでの6％という格差は年率ですから、20年のトータルでは大きな差が生じます。

加えて、例えば資産1億円といった高い目標を設定する場合は、収入も元手も少ない場合、投信積立やインデックス投資では難しくなります。

日本経済新聞の記事「荒波越える長期積み立て」（2019年1月20日）でも、「時期によって投資リターンは異なる」とのデータが解析されました。

「資産額の累計投資額に対する倍率（1990年～2018年）」では、30年間積み立て（先進国株投信）の場合、約1.7倍～5.8倍と大きな格差が生じています。