ついに団塊世代のテレビ離れが始まった…高齢者がテレビからYouTubeに流れた根本原因 むしろテレビのほうから高齢者を切り捨てていった

※本稿は、原田曜平『シン世代マーケティング』（ぱる出版）の一部を再編集したものです。

写真＝iStock.com／RapidEye

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団塊世代には商機があると思われていたが…

現在の日本を表すキーワードとしてよく登場するのが「高齢化社会」です。

少子化が進んで日本国民の平均年齢がなんと50歳を超え、日本でもっとも人口ボリュームがある団塊世代（おおむね1947～49年生まれ）が2025年に全員後期高齢者（75歳以上）となりますが、当然ながら、それはずっと前からわかっていることでした。

ですから2000年代半ば頃くらいからは、こんな“未来予測”が世の中を席巻していたと思います。「高齢者の市場（シルバー市場）を狙った企業は勝つ」

ここで言う高齢者とは、当時まだ60代だった団塊世代です。彼らはそれ以前の世代、つまり戦前生まれに比べて、歳を取っても仕事や趣味に意欲旺盛で、貯蓄額や年金額の面でも使えるカネが多い、だから商機がある――と、各企業のマーケティング担当者に思われていました。

彼らはマーケティング業界で「アクティブシニア」と呼ばれました。たくさんのマーケターがアクティブシニアの需要について期待を煽あおり、専門家がこぞって本を書き、講演し、企業を焚たき付けたのです。

しかし結論から言うと、それは幻想でした。

2010年代に入って彼らが続々と定年退職し始めても、たいしてお金を使わなかったのです。

老後2000万円問題で消費意欲は一気に減退

「シニア向けの豪華な世界一周クルーズ」「悠々自適な田舎暮らしの別荘」「高額の趣味消費」。そんな商品やサービスが山ほど企画されていましたが、たいした需要は喚起できませんでした。

それどころか途中からは「老後資金2000万円問題（老後に2000万円の貯金がなければ、年金だけでは生活していけない）」などが勃発し、2022年の現在に至ります。