技術革新で新たに生み出される仕事もある

これに対して、OECDは2016年の研究報告で、機械に置き換えられる可能性が高い仕事の割合はアメリカで9％、OECD平均で9％、日本では7％としています。

仕事が機械によって将来どの程度置き換えられるか、という予想は、このように研究ごとに差があり、割り引いてみる必要があります。なぜなら、こうした予測は試算方法によって数字が大きく変わるからです。

また、自動化されるリスクが実際にAIやロボットに置き換えられるという保証はありません。さらに、技術革新は、生産性の向上やコストダウンを通じて、企業の利益を高め、その結果、労働需要を引き上げる可能性があります。現時点では想像しえない仕事が技術革新によって生み出される可能性もあります。

技術革新で生産性が上がると失業率は下がる⁉

技術革新が雇用全体に与える影響を分析した実証研究では、長期的に生産性の成長率（技術革新の尺度）と失業（雇用の尺度）に正の関係、つまり、「技術革新が進めば失業が増える」という関係を見出すことは難しく、むしろ、技術革新は失業を低下させる可能性が高いとしています。実際、図表2に示したように、アメリカでは生産性成長率と失業率の間にはマイナスの関係があることがわかります。

もっとも短期的には、機械に置き換えられた業務にそれまで携わっていた労働者が余剰となり、退職をせざるを得ない場合には、雇用にマイナスの影響を与える可能性は否定できません。

失業率と生産性成長率の関係（アメリカ）
※宮本弘曉『101のデータで読む日本の未来 』（PHP新書）より