「改革開放が始まった」との声もあるが…
予想されたこととはいえ、ジャニーズ事務所の凋落が急である。
2月21日に会見を開き、ジャニーズ事務所を退所することを明らかにした中居正広に続いて、TOKIOの長瀬智也が3月いっぱいで退所すると発表したことで、ジャニーズ時代の終焉を強く印象付けた。
稲垣吾郎らSMAPの3人が退所した2017年から事務所を離れた者は10人にものぼり、急増している。
一部には、TOKIOの残った3人が、事務所内事務所「TOKIO」を設立して、リーダーの城島茂が社長に就任したことで、ジャニーズ事務所の「改革開放」が始まったなどと評価する声もあるが、私はそうは思わない。
一応、彼らが自由に活動できる場を提供しましたと世間に見せるためだが、内実は、苦肉の引き留め策でしかない。
ボーカルだけではなく作曲家としても才能のある長瀬のいないTOKIOでは、これからバンド活動をすることもままなるまい。事務所側も、これまでのような稼ぎを見込めないが、今出て行かれるのはまずいと考えた「折衷案」がこれだったのだろう。
稼ぎ頭の「嵐」も今年いっぱいで活動を休止するが、第二の「嵐」は出てくる気配がない。
流出を食い止めるため「報奨制度を創設する」
手をこまねいて見ているだけではまずいと思ったのか、副社長の滝沢秀明が、これ以上退社するタレントを出さないようにするために、「報奨制度を創設する」と東京スポーツ(7/25 11:30配信)が報じている。
「事務所に貢献したと判断したグループや個人を顕彰して、感謝の気持ちを表すとともに、個人には100万円、グループには1000万円の報奨金を授与する計画。タッキーらしいのは売り上げだけではなく、チームワークや事務所のイメージアップに尽力したタレントも対象になるようです。さらにMVP賞も作り、故ジャニー喜多川さんの名前が冠されるとも」(事情通)
もしこの話が本当だとしたら、イメージアップどころか大きなイメージダウンになるはずである。