孤独死・自殺などの室内清掃をする業者：2011年100社→現在6000社

特殊清掃はその名のとおり、単なるハウスクリーニングではない。孤独死、自殺、殺人現場などの室内清掃・遺品整理を実施する業者のことだ。もとは殺人が多い米国で、特殊清掃の概念が生まれたという。

特殊清掃
写真提供＝岩橋ひろし氏

こうした変死体の場合、発見までに死後かなりの日数が経過していることも少なくない。

特に夏場の、遺体の発見が遅れた現場は凄惨である。遺体そのものは既に運び出されているものの、室内は体液や毛髪などが残されたままである。腐敗臭が漂い、家財道具にはその強烈な匂いが染み付いている。特殊清掃は室内の清掃、除菌、消臭はもちろん、時には畳やフローリング、クロスの張り替えなどのリフォーム技術も要求される。

特殊清掃を手掛けるには、十全な感染症対策が求められる。たとえば、孤独死をした人物がウイルス性肝炎などを患っていた場合、それを知らずに作業をすると、スタッフが2次感染してしまう恐れがある。したがって、そうしたリスクを伴う現場にはゴーグル、特殊清掃用のマスク、全身防護服を着用して入る。

さらにオゾン発生器のほか特殊な殺菌・消臭の薬剤も使用する。つまり、スタッフの感染のリスクを最小限に抑え、次に部屋を使う人が安全に安心して使える高度なクリーニングのノウハウが彼らにはあるのだ。それは日々、壮絶な現場に向き合ってきた経験の積み重ねともいえる。

この特殊清掃業界は近年の少子高齢化、核家族化、を背景にして急成長してきた。

厚生労働省などによれば2011年には100社程度であった特殊清掃業者数は現在6000社ほどにまで増加している。DP号からの依頼は、まさに「特殊な清掃」のノウハウを期待されてのことだった。