「相談に来られる方を類型化していくと、この5大破綻のどれかに嵌まり込んでいるケースがほとんどです。ですから、高齢期に起こりがちな破綻を早いうちに知って、それに陥らないライフスタイルを現役時代からつくっておくことが重要です」（藤川さん、以下同）

高齢期の破綻は深刻だが、50代も家計破綻と無縁ではない。定年は延長され65歳まで働けるようになったものの、50代になると給与が下げられる傾向にあるからだ。

「以前は、年功序列で役職も収入も年々上がるのが当たり前でしたが、今は50～55歳で役職定年となり、その後の給与を下げる会社が増えています。ちょうど、その時期は子どもの教育費がピークを迎え、住宅ローンや生命保険などの固定費も重なって、家計が立ち行かなくなるケースが出てきています。一昔前の50代なら昇給で支出のピークをカバーできましたが、それがままならない時代になっているのです」

定年後、2回目の「破綻」がやってくる！

こうした破綻を防ぐために、つくっておきたいのが自分だけの「お金の未来年表」だ。

現在の収入や支出、予定しているライフイベントなどから、将来の家計や貯蓄残高などを予測しておけば、いつ頃どのくらいお金が必要になるか、どのくらい資金が不足するかなどが一目瞭然になる。

老後のお金について、何も対処を行っていない典型的なサラリーマン家庭の未来予測をしてみよう。2人いる子どもがともに大学に通うようになり、夫が役職定年になると早くも貯蓄残高がマイナスになり、50代で1回目の破綻がやってくる。退職金をもらうと貯蓄残高は一時的にプラスになるが、夫が65歳で定年退職後、数年のうちに底をつき、2回目の破綻がやってくる。その後はマイナスが膨らむ一方となる。

未来予測でのマイナスは、現実の生活では借金となる。生活を変えずに、定年退職記念旅行や家のリフォーム、子どもへの結婚資金の援助など、今思い描くライフイベントをすべて実現することを希望するなら、生活費を賄うためにカードローンや消費者金融などからの借金を重ね、早晩、家計は破綻へと向かうことになるだろう。そうした事態に陥らないようにするには、どうしたらいいのか。

そこで、藤川さんに典型的なサラリーマン家庭A家を例として、未来予測を行ってもらった。「お金の未来年表」を使って、50～70代の各年代で起こりやすいリスクを予測し、その対処法について考えよう。