再度の転校勧奨も、東京都に相談すると急転

父親が「不登校の原因となった元担任は処分されていないのに、留年させられるのは納得できない」と抗議すると、同席していた副校長は「ベストは尽くした。留年は将来を考えた教育的措置」と言った。

これに対し父親が「ベストを尽くしたというなら、なぜ息子が不登校になったのか、詳しい経緯を当然知っているはずだ」と尋ねると、副校長はしどろもどろになった。学年主任が割って入り、「副校長は昇格したばかりで事情を詳しく引き継がれていない」と釈明した。

このやりとりからAさん親子は「学年主任を中心に学校ぐるみでパワハラを隠蔽し、退学させようとしている」と感じ、監督官庁である東京都に相談した。するとわずか2日後、学校側は態度を一変させ、これまでの対応を謝罪。進級も認めるという。

後日、校長から受け取った謝罪文には、不登校になった経緯についての情報共有が不十分だったこと、元担任、中3の時の担任、学年主任の3人に口頭での厳重注意を行ったことが書かれていた。

文科省の通知に反して、転校を求めていた

世田谷学園は不登校のAさんに対し、留年や転校を迫った。その対応には問題がある。

文部科学省は児童生徒の不登校の増加が問題視されるようになったことを受けて、2003年、2009年、2016年と3度にわたって、不登校の児童や生徒への支援の在り方についての通知を出している。

特に2009年の通知では、高校生が不登校になった場合、学校以外の公的機関や民間施設で相談や指導を受けた場合には、出席日数と認めるなど、本人の進路形成のために支援するよう求めている。

世田谷学園の対応は、この通知に反する。Aさんの父親によると、学園の関係者は誰もその通知を知らなかったという。通知を把握せずに転校を求めていたのだ。さらに、不登校の原因は教員のパワハラだったのに、そのことを棚に上げて、転校や留年を迫っている。

公立の学校であれば、学校側のハラスメントは教育委員会が窓口になる。だが私立学校の場合、学校側に仕組みがなければ、被害を訴える窓口がない。再発を防げるかどうかも、その学校の体質次第だといえる。