日本を代表する私立大学である早稲田大学と慶應義塾大学の入試が変わりつつある。どちらも「一般・センター利用」の割合が下がり、4割強が「AO・推薦」になっているのだ。早稲田大学の鎌田薫総長は「一般とAO・推薦の比率を逆転させる」との方針も示す。なにが起きているのか――。
大学入試センター試験に臨む受験生＝2017年1月14日、東京都文京区の東京大学（写真＝時事通信フォト）
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慶應はセンター利用入試も廃止

早稲田大学における、一般入試・センター利用入試入学者の割合は、この10年減り続けていて、2017年は56.6％だった。その代わりに増えたのがAO・推薦入試だ。入学者の比率は33.9％（2007年）から、39.5％（2017年）に増加した。

慶應義塾大学も状況は同じだ。一般入試（センター利用方式を含む）入学者は、2007年から2017年の10年間で60.8％から54.5％に減っている。一方で、AO・推薦入試入学者の比率は、14.9％（2007年）から18.7％（2017年）に増えた。また、慶應は2012年度にはセンター利用方式を廃止しており、入試方法での独自性を強めている。

「東大落ち」はいらない

リクルート進学総研所長の小林浩氏によれば、背景にあるのは偏差値の序列ではなく個性によって大学を選んでほしいという大学の姿勢だという。

「早慶が考えているのは、偏差値の序列に従うのではなく、きちんと大学を選ぶ形にしたいということ。東大の滑り止めとして受験する学生がたくさんいるけれど、それよりも早稲田に入りたい学生、慶應に入りたい学生を取りたいということです」（小林氏）

試験科目が異なるため、国公立と私立の偏差値を安易に比較することはできないが、参考までに河合塾の2018年度入試難易予想を見てみよう。文・人文学系の場合、東京大学（文科三類）の偏差値は67.5、早稲田大学（文－文）（文化構想－文化構想）の偏差値は67.5、慶應義塾大学の（文－人文社会）は65.0だ。いずれも、上位1～2位にあたる。国立のトップである東大を第一志望とする学生が、滑り止めとして、私立のトップである早慶を受験することはありえる。

首都圏以外の学生に向けた奨学金を充実

また、小林氏は「多様性の確保も早慶がAO・推薦入試を改革している理由だ」という。かつて早慶には全国から学生が集まっていたが、今は約4人に3人が首都圏の高校出身者になっている。多様性が失われつつあるのだ。

「早慶は首都圏以外の学生に向けた事前予約型の奨学金を充実させています。地方から意欲を持って、建学の理念に共感して入学する学生が対象です。多様な学生を取ることで、大学の中でダイバーシティを実現して、活躍できる人材を育てていこうとしているのです」（小林氏）

例えば、早稲田大学には「めざせ！ 都の西北奨学金」、慶應義塾大学には「学問のすゝめ奨学金」がある。どちらも返済不要の給付型奨学金だ。また、2018年度入試から早稲田大学が導入した「新思考入試（地域連携型）」は、すべての都道府県からの受け入れを目標としており、「地域へ貢献」する意識を持つ学生を求めている。慶應義塾大学法学部のFIT（AO）入試B方式も、全国を7つのブロックに分けた選考をしている。