大事なのは「冷静に長期志向で投資」
③ 全世界株式
指数名称:FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス
概略:先進国・新興国の小型株から大型株まで約1万社に投資できる商品
米国比率:約62%(2024年4月末現在のファクトシートより。以下同様)
投資信託:SBI・V・全世界株式インデックス・ファンド、楽天・全世界株式インデックス・ファンド
④ オール・カントリー
指数名称:MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス
概略:先進国・新興国の時価総額上位約3000社(小型株は含まない)に投資できる商品
米国比率:約63%
投資信託:eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)、楽天・オールカントリー株式インデックス・ファンド
⑤ 先進国株式
指数名称:MSCIコクサイ・インデックス
概略:日本を除く先進国22カ国・地域の約1200社(小型株は含まない)に投資できる商品
米国比率:約75%
投資信託:eMAXIS Slim 先進国株式インデックス、ニッセイ外国株式インデックスファンド
これら「5つの投資信託」であれば、石破政権の影響を受けることなく、資産形成が可能でしょう。どれを選んでも米国メイン(もしくは米国オンリー)に投資が可能です。株式投資で資産形成する場合、米国株は鉄板だと思います。
日本株、米国株、外国株(米国以外)、そして「5つの投資信託」……やり方はいくらでもあります。「石破ショック」なるパワーワードを過度に恐れる必要はありません。振り返ってみてください。岸田総理が誕生したときも「岸田ショック」なるパワーワードがありましたが、実際には日経平均株価は過去最高値を更新しました。石破政権のお手並みを拝見しながら、冷静に長期志向で投資していきましょう。