「もし大手企業に勤めていて健康保険に付加給付があるなら、民間の医療保険に加入する必要がないほど手厚い給付を受けられるので心配いりません。従業員700人以上の企業が国の認可を受けて独自に運営している組合健保（組合管掌健康保険）の中には、法律で定められた健康保険の保障に加え、独自の保障を上乗せする付加給付があるところも多いのです。なかには、1カ月の医療費が何百万円かかっても、自己負担限度額は2万円という組合もあります」（同）
高額療養費は医療費の負担を低く抑えられるが、お金に余裕のある人の中には、あえて利用せずクレジットカードを使うことで家計費の節約をする強者もいるそうだ。
「大きめの病院ではクレジットカードがかなり使えるようになっています。高額療養費を使わずに、病院から提示されたそのままの金額をカードで支払えばたくさんのポイントがつきます。その後、健保組合に高額療養費申請をして払い戻しも受ければ、一挙両得というわけです」（同）
医療費とは別に、健康保険が適用されないために入院費用を押し上げるものの1つが差額ベッド料。大部屋ではなく個室など特別な環境の部屋を希望した場合にかかる上乗せ料金だ。一般的な費用に比べ、数千円から数万円ほど高い。
「ただし、患者が希望していないのに差額ベッド料がかかる部屋を利用した場合は、本来は支払う必要はありません。なのに、差額ベッド料をめぐるトラブルは後を絶たないのです」（同）
立場の弱い患者としては、同意書にサインしてしまいがち。こういったトラブルに対し、公的機関などに相談窓口がある。納得いかない場合は相談を。
結論：カードが使えるか、入院前に確認しよう
（撮影＝永井 浩 写真＝PIXTA、iStock.com）