東京オリンピックで花開く!? 世界初の手話ビジネスの必要性

手話は「インフラ」と認識を

このとき、一緒に聴覚障がい者のキャスターと全国を旅行したことが、大木に大きな影響を与えた。聴覚障がい者は旅行ひとつするのに、鉄道の駅員に気軽に質問もできないし、ホテルで別々の部屋に入ってしまうと、彼を呼び出すのに呼び鈴も電話も通じない。これでは緊急事態の時、110番や119番通報さえ簡単にできないとわかって、大木は遠隔地から使える手話通訳サービスが必要だと痛感した。

いったん始めたら、中途半端にはできない。かえって聴覚障がい者に迷惑をかけてしまう。年中休みなく、質が高いサービスを長く続けるにはボランティアでは難しい。そこで、営利企業として収益を上げながら、スタッフを雇用するため、起業することにした。

その準備として2008年にシュアールグループを創業、翌年、大学3年生のときに株式会社シュアールを設立した。

設立から5年経ち、大木が世界で始めてスタートさせた手話ビジネスが少しずつ軌道に乗り始めた。2012年にはアメリカに本部を置き社会起業家を支援する「アショカ」という団体から助成を受け、東アジアで初めて大木は支援対象となるアショカ・フェローに選出された。さらにアメリカ「フォーブス」誌が毎年選ぶ30歳以下の世界30人の社会起業家にも選ばれた。

2013年10月には遠隔手話通訳サービスのコールセンターを福岡市にも開設。神奈川県内2カ所に続いて3カ所目となった。だが、全国の手話方言をカバーするにはまだまだ足りない。大木は今後も各地の手話通訳士を採用しながら、コールセンターを増やしていくつもりだ。

さらに、東京オリンピックに向けて、世界の通訳者とも連携を拡大しなければならない。大木が望む聴覚障がい者が聴者〈健聴者）と対等に生活できるインフラづくりはまだ緒に就いたばかりだが、確実に社会を変えつつある。
（文中敬称略）