2009年度の機械業界の経常利益は前期比約60％減となり、08年度の約50％減に続いて2期連続の落ち込みになる見通し。昨年9月のリーマンショック以降、急低下した受注高は2～3月以降若干持ち直してきたが、主力ユーザーである自動車や電機各社の設備稼働率は5～6割で依然として低く、本格的な回復に至っていない。

中期的にも過剰生産能力の解消には時間がかかりそうで、筆者は日米欧の先進国を中心に設備投資の回復ピッチが鈍くなると見ている。半面、中国やインドなどの新興国は生産能力を増強する余地が大きく、機械の付加価値を高めるニーズもあり、相対的に堅調な受注回復が見られそうだ。

今後に懸念されるのは、日米欧に加えてアジアなど世界中の競合企業が中国など新興国に一斉に押し寄せて、収益性が低下するリスク。こうした環境下においては、日本企業も従来と発想を変える必要が出てくるであろう。