能登半島地震で仏教王国「北陸」が負ったダメージ

2024（令和6）年元日におきた能登半島地震では、仏教界にも大きな被害が及んだ。全容は不明だが、被災した寺院は判明しているだけでも数百施設に及ぶ。被災寺院の中には、曹洞宗の大本山總持寺祖院などの中核寺院も含まれている。能登半島を中心とする北陸地方は仏教に篤あつい地域で知られ、伽藍がらん規模も大きい。それだけに再建には、相当なコストと時間が必要となり、「自力再生」は極めて困難な状況だ。

地震で被害を受けた総持寺祖院＝2024年1月14日、石川県輪島市門前町
写真＝時事通信フォト
地震で被害を受けた総持寺祖院＝2024年1月14日、石川県輪島市門前町
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仏教教団のホームページや、1月10日付の宗教専門紙『中外日報』などによると、北陸における寺院の深刻な被災状況が伝えられてきている。

まず、北陸における寺院分布の特殊性から述べていく。今回、被害が甚大であった北陸3県（石川県、富山県、新潟県）の寺院数は、石川県が1407カ寺、富山県が1595カ寺、新潟県が2871カ寺（文化庁『宗教年鑑　令和4年版』）である。

次に、宗派別の寺院分布をみていく。石川県と富山県に絞れば、全寺院に占める浄土真宗系寺院は7割を超えると言われている。新潟県や福井県でも浄土真宗系寺院が過半数を占めている。ゆえに北陸は「真宗王国」と呼ばれ、仏心に篤い門徒が多い。

浄土真宗系寺院が多い理由の一つは、浄土真宗の開祖親鸞が越後へと流罪になるなど、歴史的に北陸との結びつきが強いということだ。室町時代に入って、本願寺中興の祖である蓮如が越前（福井県）・吉崎の地に道場を開き、北陸における布教に心血を注いだことで、一気に教線が拡大した。

北陸の真宗勢力は、時の権力者を脅かすまでに強大化。加賀（石川県）では1488（長享2）年、大規模な一向一揆が勃発し、織田信長に滅ぼされるまでのおよそ100年間、「百姓の持ちたる国」として自治国家が成立している。

真宗門徒衆の結束力は他の仏教教団よりも、はるかに強い。寺に資金が集まりやすく、そのため、伽藍の規模も概して大規模である。

例えば、富山県の井波別院瑞泉寺の本堂（真宗大谷派）は450畳もあり、国内の木造建築物（床面積）で5位の規模を誇っている。参考までに、世界最大の木造建築物（床面積）は京都の東本願寺御影堂（真宗大谷派）である。国内2位は東大寺大仏殿（華厳宗）、3位は西本願寺御影堂（浄土真宗本願寺派）、4位は東本願寺阿弥陀堂（真宗大谷派）となっており、トップ5の中に浄土真宗系寺院の伽藍が4つも入っている。

浄土真宗寺院の被災状況をみていく。真宗大谷派（総本山東本願寺）では1月14日現在、能登教区（全353カ寺）で「何かしらの被害」が報告されているのが262カ寺で、うち大規模被害（本堂や庫裡）が130カ寺としている。「被害なし」は13カ寺にとどまっている。

さらに金沢教区で118カ寺、富山教区で59カ寺、新潟教区で143カ寺、他教区36カ寺で被害が報告されている。

浄土真宗本願寺派（総本山西本願寺）では、今回の地震によって北陸地方を中心に377カ寺が被災（13日現在）したことを明らかにしている。