先日、高い確率で発生が懸念されている首都直下型の大地震について、「今後4年以内に70％の確率で起こりうる」という計算結果が公表され、世間は大騒ぎになりました。新聞やテレビがこぞって取り上げ、関係機関へは問い合わせが殺到したということです。（※雑誌掲載当時）

このときは同時に「今後30年では98％の確率で起こりうる」という予測も出されていました。同じ前提に立って導き出された結果であり、客観的には同等の危険度であるはずです。ところが、一般の人がもっぱら衝撃を受けたのは「4年で70％」のほうでした（その後、時間の経過とともに確率計算の前提が変わったため、「70％」「98％」ともに現時点での危険性とは異なる）。