かつて君主制国家では「戴冠式」などの即位儀礼が行われてきたが、じつはイギリスを除く欧州の国々ではすでに廃止されている。ライターの中原鼎さんは「欧州では『形式的で金食い虫』という批判から、イギリス以外は儀礼を続けることができなかった。この世界的な流れは日本の即位礼にも影響を及ぼす恐れがある」という――。
莫大な税金が投入された英チャールズ3世の戴冠式
「共和主義者であろうと君主主義者であろうと、視聴者のほとんどはコストを最小限に抑えることを望んでいると思います」
2023年5月6日、イギリス国王チャールズ3世の戴冠式がロンドンのウェストミンスター寺院で挙行された。冒頭に示したのは、これに先立ってスコットランド自治政府のハムザ・ユーサフ首席大臣が語った言葉であるが、まさに正鵠を射たものだと評すべきだろう。
世界が注目したあの式典には、いったいどれほどの金額がかかったのか。バッキンガム宮殿は総費用について、しばらくしたら公表するとしている。2カ月が経過しても発表はまだないが、莫大な税金が投じられたことはまず間違いない。
昨今の英国は、大勢の国民が「生活費危機」と呼ばれる歴史的なインフレに苦しんでいる。そんな苦境ゆえに、事前の現地報道をあれこれ見てみると、もちろん祝賀ムードに浮かれる人々も数多く見受けられたけれども、莫大な費用がかかる戴冠式に対する不満の声もかなり目立っていた。
過半数が「税金を使わず私費で式典をやってほしい」
世論調査会社「YouGov」の調査によれば、回答者の51%が、一連の式典に税金を投入すべきではないという考えであったという。要するに、英国王室は億万長者なのだから国民の税金に頼らずに私財でやってほしい、という意見が過半数だったわけだ。
米CNNの報道には、「私はちょっぴりロイヤリストで、王室が確かに好きです」と語りつつも、式典費の巨額さには眉をひそめてしまう――そんな王室ファンも登場している。
そのような中で、ジャーナリストのポリー・トインビー氏などの一部の人々は、ヨーロッパの他の君主制と比較する形で英国王室を非難した。英国と他の欧州諸国では、君主制のあり方があまりに違うというのである。