マンガ雑誌が苦しんでいる。活路をひらくため、集英社の「週刊少年ジャンプ」編集部はベンチャー企業と「マンガアプリ」の取り組みを始めた。その結果、マンガの売れ行きは「第3話まで」のデータで予測できることがわかったという。データ活用の最前線を取材した――。
集英社 ジャンププラス編集長の細野修平氏（左）とRepro CSOの越後陽介氏（右）
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デジタルシフトで生き残りを図るマンガ雑誌

マンガ雑誌の売上が落ちている。日本雑誌協会によると、少年向けコミック誌トップの発行部数は集英社の「週刊少年ジャンプ」の176万8333部（2018年7月～9月）。1994年に記録した歴代最高部数653万部の3分の1以下。現在100万部を超えるマンガ雑誌はジャンプしかない。

各誌は生き残りのためにデジタルシフトを進めている。少年ジャンプ編集部も同様で、2014年9月にはマンガアプリ「少年ジャンプ＋（プラス）」をスタートさせた。

ジャンププラスは「デジタルの書き手を集める場所」

ジャンププラスのダウンロード数は現在1000万件以上。オリジナル作品を無料で配信するほか、週刊少年ジャンプの電子版を販売。課金やオリジナル作品の単行本販売を合わせて売上も好調だという。

集英社・ジャンププラス編集長の細野修平氏はアプリ提供の経緯についてこう語る。

「デジタルに読者がいるのと同じように、デジタルには描き手もいる。描き手を集める場所を作ろう、と始まったのがジャンププラスです。週刊少年ジャンプでは作家が作品を投稿し、（編集者が）育て上げることを得意としてきました。『ヒット作を作るのは作家である』という考えはデジタルでも変わっていません」

「4年前の段階では、（競合と比較して）ジャンプはデジタルでの窓口が一番不足していました。デジタルで作品を描く才能ある作家がたくさん出てきた一方で、それをうまくとらえられていないのではないかと。『作品を発表する場所が強ければ、作家も集まる』というのはジャンプがずっとやってきたことです。デジタルでも同じような場所を作ろうと思ったんです」（細野氏）

そんな思いでスタートしたジャンププラスだが、当然紙とデジタルでは勝手が違う。特に編集部員の頭を悩ませてきたのが、ヒット作を判断するための「指標」を決めることだった。