松崎英吾氏と窪田良氏の対談を2回に渡ってお届けしている。「多様性」がキーワードになった前編に続き、組織を強くするビジョンについて語り合った。
全盲の選手が出場するブラインドサッカーは、2020年東京パラリンピック実施競技に選ばれた。チームの実力を上げるとともに事業展開にも力をいれる日本ブラインドサッカー協会。その2代目事務局長に就任した松崎英吾氏が最初にしたことは、「ビジョンづくり」だったという。
ベンチャーにも通底するプロセスだが、松崎氏と窪田氏にとって、どういったチャレンジがあったのだろうか。

価値を提供する事業への転換

【松崎】チームのメンバー1人1人のパフォーマンス向上と、チームの実力を上げることのほか、やはり障がい者スポーツ全体の問題として資金調達をどうするかがいつも課題に挙がります。

われわれの場合は、収入の8割くらいが企業からいただいている支援で、国からの助成金・補助金に頼ってこなかったところが、他の団体とは大きく異なるところです。それってまだ珍しいケースなんです。小さいものも含め70団体くらいある障がい者スポーツ団体の中で、事務所を構えて常勤のスタッフもおいて運営しているのは唯一、ブラインドサッカーだけです。

【窪田】この方法論でやれば、障がい者スポーツをもっとビジネスとして成立させることができる。社会福祉だけではなく、自立できるスポーツへと発展させることができるという考えは、どこからヒントを得て実現へと組み立てたのでしょうか。

【松崎】私が会社を辞めた時点での話をすると、そこまで確固たるビジネスモデルがあったわけではなかったんです。逆に「なんでこの状態で会社を辞めちゃったんですか？」って、のちのちメンターになっていただいたベンチャー企業の社長に言われるくらいお粗末だったらしいんですね。「これだけ魅力があるものをサステイナブルにできないわけがない」という直感的な思い込みが原動力でしたから。

事務局長に就任した後に痛い思いをしながら、ひとつ大きな気づきがあったのが、障がい者スポーツというのは「かわいそう」だとか「困ってるから助けてくれ」という目線の先に存在しているということでした。今もそういう側面は残っていますが、われわれはそれを価値提供できるものへと発想を転換させたんです。これはすごくシンプルな発想だったんですけど、事業設計をすべて変えたという意味では大きなイノベーションにつながったと思います。

【窪田】たしかに、趣旨とは外れるかもしれませんけど、ブラインドサッカーを健常な小学生に体験してもらうのって、ビジネスではコーチングやチームビルディングをするときのコラボレーションを考える手法にも使えますよね。

【松崎】ええ。まさにその分野での研修としてニーズは伸びています。マネタイズには大切な分野になりました。

【窪田】ブラインドサッカーの選手がコーチの一人として参加してお手本を見せて、対価を提供される。その方たちの個性を生かしたビジネスが成立する。まさに新しいビジネスの発想ですよね。