“マック不振”を実証する数字とは

専門店では、大型店主体のビックカメラが3500万円であるのに対し、家電量販店トップのヤマダ電機は700万円。1店舗平均従業員もビックカメラが100人強に対し、ヤマダ電機は20人を切る。

ホームセンターは200万円台のところもあれば、100万円を切る店舗もあるように、各社様々だ。

気になるお店でいえば、ドンキホーテHDの場合は、大型店ともなれば1000万円に迫る。家具のニトリHDは300万円台、ファーストリテイリングが展開するユニクロは220万円強、靴チェーンのABCマートは50万円強である。

一方、外食店舗では、1日売上高が多いのは回転ずしチェーンの店舗。復調傾向にあるファミレスは30万円から40万円台といったところ。業界トップのゼンショーHDの「すき家」など牛丼店は20万円弱。壱番屋の「カレーハウスCoCo壱番屋」は10万円台である。

顧客離れに直面している日本マクドナルドHD。12年度における1店舗1日平均売上高は53万円だったが、14年度はどこまで下がったのか。店舗を運営する従業員・パートの人数の推移ともに、本書で確認してもらえれば“マック不振”を実感できることだろう。

もちろん、1店舗1日平均の売上高が多いといって、会社全体の利益や利益率が高いとは限らない。本書では売上高や営業利益率などの数値も記載しており、それらも参考にすると、1店舗1日平均の売上高が低くても、会社としての利益をしっかり確保している企業もあれば、利益が売上高にともなわない店舗も見えてくる!

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