地震の専門家から震災後に飛び交った「想定外」という言葉。震災前の安全神話はもろくも崩れ去った。大災害にも負けない住まい選びに必要な知識を徹底的に検証する！

住まい選びの一番の指標になるのが、1981（昭和56）年以前に完成した建物かどうかということだ。この年には建築基準法施行令の改正が行われた。国内で建物を建築する場合は、木造であろうと鉄筋コンクリートなどであろうと、建築基準法の各種基準を守った建物でなければならず、公的な確認・検査が必要である。81年の改正では、大地震に対する基準がそれまでなかったが、崩壊させない程度の耐震性を基準として示した。また、具体的には柱の強度の基準を鉄筋量を多くして高めたり、木造においても基礎への緊結、壁量計算の見直しなどが含まれることとなった。

図を拡大
阪神大震災での築年別建物被害状況

95年の阪神淡路大震災では、82年以降に新耐震基準で建てられた建築物の約75％が「軽微か無被害」であったにもかかわらず、81年以前の建築物で「軽微か無被害」であったのは約34％にすぎなかった。95年4月現在の阪神淡路大震災での死者5502名のうち、家屋や家具による圧迫死が4831名・約88％であったことを考えあわせると、「1981（昭和56）年」というキーワードの重さは無視できまい。