新富裕層をマネて「お金に働いてもらう」

次に考えたいのが、お金に働いてもらうという視点である。つまり、自身で稼ぐだけではなく、投資などによりお金が入ってくる窓口を複数作るのだ。博報堂富裕層マーケティングラボ「新富裕層調査2025」によると、世帯年収が高くなればなるほど、株式や投資信託のアクティブファンド、不動産投資信託（J-REIT）、暗号資産（仮想通貨）への投資を行う人の割合が増加している。

さらにいえば、世帯年収が5000万円以上になると、FX、社債、先物・オプション、プライベートエクイティ（PE）といった、リスクの高い金融資産にも投資する人の割合が増加している。収入があるからこそリスクをとれるという点はあるものの、積極的に増やすという視点を持ち、幅広い投資を行っているようである。