自分に合ったものを、スキマ時間で
「これ以上給料も増えないし、副業しよう!」と決意したあなた、はやる気持ちを抑えて、最初にやるべきことがあります。それは勤務先の就業規則の確認。会社で働く労働者が守るべきルールや労働条件などを定めた規則ですが、就業規則で副業が認められているか否かで、取る戦略が変わってくるからです。
まず副業OKの場合、当然堂々と副業を始めてかまいません。ただし、職場の空気が歓迎していないケースもあるので要注意。「あいつだけうまいこと稼いでるよな」などとやっかまれでもしたら後々面倒なので、副業の内容や収入額などは大っぴらに喧伝しないほうが無難。
一方、副業禁止の職場なら、基本的に副業はお勧めしません。会社にばれた場合、懲戒処分を受ける可能性があるから。ただし、抜け道がないわけではありません。
副業が「例外」になるかは、最終的に上司の価値観次第
例えば、先祖代々の不動産管理や家業の手伝いという名目が立てば、黙認されるケースもありますし、本業のスキルアップに繋がる自己育成や社会貢献といった路線も大目に見てもらえることがある。例えば、ある学校でテニス部顧問をしている先生はテニスコーチやテニス教材販売の副業をしていますが、指導している選手が全国レベルに成長したこともあって、今では学校公認です。
このように副業が例外として認められるかどうかは、最終的に上司の価値観次第という部分が大きいので、ご自身の状況をよく見極めてください。
さて、いざ副業しようと決めた場合、どんな職種を選ぶのかが悩みどころ。副業の種類を大別すると、どこかに雇われて働くパターンと、自分のスキルを生かして自力で稼ぐパターンに分かれます。
雇われて働くことの長所はなんといっても手軽なところ。特に肉体労働・接客系の仕事は人手不足の傾向にありますから、職選びに苦労することはあまりないでしょう。ただし、こうした雇われ仕事は、いわば時間の切り売りです。本来なら体を休めるべき時間に働くわけで、十中八九、体力勝負になります。本業と両立できなければ本末転倒です。