2013年は、日経平均株価の上昇率がバブル崩壊後最大となる56.7％を記録した。2014年下半期の日経平均株価は、どのように動くのか、トップエコノミスト3人の予測を見ていこう。

下半期の株価は視界良好。消費増税は乗り切った


【写真左】大和証券投資戦略部チーフエコノミスト 高橋和宏【中央】みずほ総合研究所調査本部市場調査部主席エコノミスト 武内浩二【右】第一生命経済研究所経済調査部主席エコノミスト 永濱利廣

【永濱利廣】年末までの日経平均株価は、おおむね「視界良好」というのが私の見方です。「快晴」とまではいきませんが、マーケットにとっての好材料がそろっているからです。まず、4月に行われた消費増税が、当初懸念されていたほどの景気の阻害要因にならなかったこと。もちろん、いったん株価が下がりはしましたが。

【武内浩二】すでに持ち直してきた感がありますよね。

【永濱】そうなんです。また、消費増税に対する慎重な姿勢から、前半は業績予想を保守的に出した企業が多いので、9月以降に上方修正が続くことが予想されます。自動車産業などがそのよい例。特に新車販売に関しては、増税前の駆け込み需要の反動が見込まれたため、自工会から15％以上落ち込む見通しが出されていました。しかし、蓋を開けてみれば4月の新車販売は前年同月比の5.5％減にとどまり、5月には1％減、6月にはすでにプラスに転じています。これらは、株価上昇の追い風になるでしょう。