資産運用が計画通り進んだとしても、途中で大黒柱に何かが起こればライフプランが脅かされる。最低限の保障を保険で準備しておこう。
その際に注意しなければならないのは保障額の見積もり。じつは公的保障や団体・企業内保障は意外に手厚い(図参照)。それを考慮せずに高額な保険に加入している人も多いので気をつけよう。企業の規模にもよるが、会社から(1)死亡退職金、(2)弔慰金。福祉事業会などの名称で(3)育英年金(遺児育英年金)、労働組合から(4)死亡給与、(5)弔慰金などが給付されることも少なくない。
死亡した人に子どもが2人いるケースでは、これらの給付だけで1000万円を超えることは珍しくないし、3000万円近く給付されたケースもあるという。この部分は必要保障額から外すことができる。
商品タイプは変額終身保険と収入保障保険を組み合わせる。変額終身保険は、運用環境によって保険金額が変動するタイプ(最低保証あり)で保険料が割安。これは葬式代のつもりで加入する。葬式代だけなら300万円程度、墓の購入も必要なら500万円程度を準備。収入保障保険は、死亡保険金を年金形式で受け取るもので、現在、生命保険の主流。医療保険は生涯保障が続く、終身医療保険がおすすめ。加入時期は、家族構成の変化に応じて、独身、結婚時、出産時の3段階に分けるのが理想だ。変額終身保険と医療保険は妻の分も入っておきたい。