慶應義塾の同窓組織「三田会」は一流企業だけでなく芸能やテレビなど多業界に根を張り巡らしている。4月、旧ジャニーズ事務所の嵐が設立した「株式会社嵐」の主要メンバー櫻井翔氏に加え、社長(弁護士)も塾員だ。ジャーナリストの田中幾太郎さんは「塾員の中でも幼稚舎出身者は自分たちが慶應を体現している特権意識がある。櫻井さんは早くも自分の子供を母校に入れるために始動したとの報道もある」という――。
慶応義塾大学の旗
慶応義塾大学の旗(写真=慶応義塾大学/PD-Japan-organization/Wikimedia Commons

慶應OBOGの“異様”な母校愛

〈この度、我々嵐は5人で会社の設立を致しましたこと、ご報告申し上げます。メンバーも全員40代を迎えました。これまで以上に主体性をもち、これまで以上に主体的に判断をし、これまで以上に主体的に行動したい〉

2020年大みそかのコンサートを最後に、活動を休止していた嵐のメンバー5人が、4月10日、旧ジャニーズ事務所傘下でオープンしたての「STARTO ENTERTAINMENT」社の公式サイトで新会社「株式会社嵐」を立ち上げたことを発表した。

ファンが待ち望んでいたこの再結集だが、慶應人脈が深く関わっている。

小学校(幼稚舎)から大学まで16年間、慶應に通ったメンバーの櫻井翔氏はもちろんだが、塾員(慶應義塾大学卒業生)の立役者がもう一人いる。

株式会社嵐の社長に就任した経済学部出身の弁護士・四宮隆史氏だ。NHKエンタープライズ21に入社し番組ディレクターを務めたのち、司法試験に挑戦し合格したという異色の経歴の持ち主。この四宮氏の名を一躍有名にしたのは映画『宮本から君へ』(2019年公開)を巡る裁判である。

文化庁所管の独立行政法人「日本芸術文化振興会」(芸文振)は同映画へ1000万円の助成金交付を内定。ところが、出演者のピエール瀧氏が麻薬取締法違反で逮捕され有罪判決が出ると、芸文振は助成金不交付を決定する。

これを不服として、映画製作会社のスターサンズは訴えを起こす。原告の弁護団長を務めたのが四宮氏だった。東京地裁でいったん原告勝訴の判決が出るが、東京高裁では敗訴。昨年11月、最高裁は「不交付は違法」として逆転勝訴が確定した。

「この判決は慶應の勝利」と話すのは自身も塾員である映画関係者。芸文振の不交付決定に憤り裁判に踏み切ったスターサンズ社長の河村光庸氏(2022年6月死去)も実は慶應OB(経済学部中退)だ。

四宮、河村両氏を知る映画関係者は「慶應の人間はスマートなだけではない。粘り強さを兼ね備え、どこまでも信念を貫く」と強調する。

いささか慶應を持ち上げすぎという感じがしないでもないが、それだけ母校愛に溢れる塾員が多いのだ。その強さゆえに、自身の子どもをなんとしても慶應に入れたいと思うのも、彼らのよくあるパターンである。

昨年2月に第1子が誕生した嵐の櫻井翔氏。子どもを幼稚舎に行かせるために、早くも名門幼児教室への入塾準備を進めていると『週刊女性』(4月9日号)が報じた。

もしこれが事実だとしても、現在1歳の櫻井氏の子どもが幼稚舎の入試に臨むのは2028年11月である。「そんなに急がなくても大丈夫。4歳くらいからで十分間に合う」と話すのは“お受験”専門の塾経営者だが、現実には「少子化の中、親が子どもにかける時間と費用が十分にあるため、準備を始めるのが早まる傾向にある」という。

特に目立つのがそのブランド力を知り尽くす幼稚舎OB・OG。息子や娘も幼稚舎に入れたいと思い、必死になる保護者が少なくないのだ。