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地域によっては所得と幸福の関係があるとされたが…
しかし、この仮説は、本当に正しいのだろうか。本当に、所得が増えても幸福度は上がらないのだろうか。イースタリンは、米国と欧州11カ国と日本のデータを用いて分析したが、1995年以降、イースタリンの説明に挑戦するさまざまな研究が現れた。
所得と幸福度の関係は、地域によって異なるのではないか。M・オプフィンガーの研究は、次のような結果を導いた。東欧諸国、中東・北アフリカ諸国、およびラテンアメリカ諸国では、所得と幸福度のあいだに正の相関関係がある。これに対して西ヨーロッパ諸国とアジア諸国では、所得と幸福度の関係は見出せない。
米国およびカナダ、オセアニア諸国、サブサハラ（サハラ砂漠より南の地域）・アフリカ諸国では、所得が幸福度に与える効果はマイナスになる（*4）。このように、世界の諸地域で、異なる傾向があることが分かった。
R・ヴェーンホーヴェンとF・ファアグンストは、67カ国のデータを調べた。すると世界全体で、所得（1人当たりGDP）の伸びと幸福度の上昇には正の相関があることが明らかになった。諸国の傾向を平均すると、1人当たりの所得が年率で1％増加すれば、0〜10段階評価の平均的な幸福度は、0.00335上昇する（*5）。所得と幸福度のあいだには、わずかな正の相関関係がある、という結果が出た。
（*4）Opfinger, Matthias （2016） “The Easterlin paradox worldwide,” Applied Economics Letters, 23（2）,pp. 85-88. この研究は、2005年の所得と幸福度のデータのみを用いている。
（*5）Veenhoven, Ruut and Floris Vergunst （2014） “The Easterlin illusion: economic growth does go with greater happiness,” International Journal of Happiness and Development, 1（4）, pp 311-343.
「所得と幸福度のパラドクス」が存在しない国もある
しかしイースタリンは、こうした研究に反論した。イースタリンは、2017年に新しい論文を発表し、新たなデータを用いて自身の仮説を検証した（*6）。所得と幸福度のパラドクスは、存在するのかしないのか。やはり存在するというのが、イースタリンの主張である。
幸福度の指標にはいろいろあるので、どの指標を使うかによって分析の結果は異なるだろう。イースタリンが用いた指標は、一般的に用いられている主観的なウェルビーイングの諸指標（カントリルラダー（*7）を含む）である（*8）。そして所得は、1人当たりの実質所得である。イースタリンは、現在用いることができる指標のなかで、最もポピュラーなものを使っている。
イースタリンによれば、短期的には、所得と幸福度は相関する場合がある。また、経済がひどく落ち込んだのちに回復する局面では、所得と幸福度のあいだに正の相関を認めることができる。例えば、社会主義から資本主義に移行した東欧諸国では、所得と幸福度のあいだに、正の相関関係がみられる。スロヴェニアでは、資本主義に移行した後、約20年にわたって、所得と幸福度のあいだに正の相関がみられた。
しかし、こうした状況に置かれていない国はどうか。
（*6）Easterlin, Richard A.（2017）“Paradox lost?” Review of Behavioral Economics, 4（4）, pp. 311-339.
（*7）考えうる最良の生活を10、最悪の生活を0として、現在の生活を0から10までの11段階の尺度で評価することを求める質問。
（*8）Easterlin（2017）。イースタリンは、さまざまな幸福度指標を調整した長期の指標を用いている。
